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zoom RSS 「平成30年7月豪雨」のことから  3

<<   作成日時 : 2018/07/12 09:22   >>

なるほど(納得、参考になった、ヘー) ブログ気持玉 2 / トラックバック 0 / コメント 0

結局口先だけで、何も行動していなかったことが明らかになるだけだが、
「平成30年7月豪雨」のことから、故あっていったん止めにして削除した
過去のブログから関連した記事を引っ張り出してみる。

津波の時、だれもが逃げ場を見つけられる仕組み
<< 作成日時 : 2012/01/21 10:00 >>

横浜街歩きの際にも見、TV放送にもあったが、
津波に備えて、電柱に標高を記入する試みが各地で行われているのは、
いいことである。
(写真を撮りそこなったが)横浜の例では、
緊急時に使用するという点での、
視認性やデザインの面で工夫がありそうだ。

これこそ、このブログでも言ってきた緊急時に、
「サイレンや人力で、現場を速やかに緊急事態にする」ことの始まり、平常時から備えることになる。
(沿岸住民の72%がハザードマップを見たことがないというのは、あたりまえのこと)

ちょっと、蛇足ながら、
緊急時に標高を知ったのち、
現場におかれた地図を見て逃げる人は
少ないかもしれないが、
現場と一致しない地図の掲示がまだ多く見かけられた。
これでは、うまく逃げられない。

根岸競馬場跡付近で

市民に指摘されたのだろう。
地図では向かって左手にある根岸競馬場跡(根岸森林公園)を
わざわざ右ですと追加表記している地図の作成と掲示誤りの例


そのようなこともあるから、
さらに一歩進めるなら、地べたばかりではなく、
海岸付近のビルにも標高数値などを記すことだ。
高台の少ない、高まりまで遠い平地が広がる地域では、
土地の標高を知ったとしても、短時間に逃げ切れない。

現実に近くのビルに逃げる時の目安にするために、
耐震性などのある「このビルの三階なら標高が10mある」
といったようなたしかな表示がほしい。
統一されたいいデザインで、黄色の線を引くだけでもいい。
電柱にひかれた標高値と一連のものとすれば、
地表に等高線を引いたようなことであり、
路面に高まりに向けて矢印を引くこともあるだろう。
現場を1/1の地図にするのだ。
そのことで、大都会で、見知らぬ街で津波に遭遇しても、
だれもが逃げ場を見つけられる仕組みだ。

話は飛ぶが、釜石市での津波訓練時には、
じっさいの場面と同じサイレンを鳴らしていたようだ。
訓練時に、できる限り緊急時の状態を作り出していることがいい。
もちろん、これだけのことではないが、
これらが功を奏して、被害者を少なくしたようだ。

広島豪雨災害のことから
<< 作成日時 : 2014/08/21 20:28 >>

TVや新聞は広島豪雨災害のニュースで溢れている。
今回のニュース報道で特徴的なことは、
自然に対する考え方について変化があったことだ。

自然現象の将来について完全予測すること不可能に近いということ。
日本列島、いや世界のすべての地が、
自然災害の脅威にさらされていて(上記ハザードマップや下記リンク)、
自然に逆らって生きることはできないということ。
避難など災害からの回避は自己責任でするということ。
そのようなスタンスを唱える者が多く登場した。

さらに、ある学者が話していたことだが、
「住宅地近くまで森がせまっているのではなく、
私たちが森の近くにまで住いしているのである。
だから私たちは自然の中に住まわせていただいている」
というスタンスが必須である。
森だけではない、河川や海岸近くなど、あらゆる場所に
住まいさせていただいているという謙虚な気持ちが必要である。

そうであるから、居住地の周囲をコンクリートで固めるのではなく、
出来るだけ安全な場所を見つけて、
自然の話している言葉を聞きながら、
自然とともに住まいする工夫、被害を小さくするアイデアが必要である。

今回の豪雨被害震やでも明らかになったように、
自然に対して人間の知恵や予想はたよりないものである。
ましてや永い活動の歴史を持つ地球のくしゃみ程度の地震や火山噴火などに、
人間の浅はかな予想や想定などはたかが知れているのである。

原子力規制委員会が審査に使用している新規制基準だって、
福島第一原子力発電所の事故の反省から(人が)策定したものであって、
これを基準にして自然が活動し災害を起こすのではない。

したがって、自然の脅威から人的被害や国家の損害を、
できるだけ小さくし、早期に復興するためには、過度な一極集中はいけないし、
ひとたび大きな被害をうければ、少ない可住適地の数パーセントを失い、
その被害が数百年にも及ぶようなシステムが存在してはならないのだ。


広島豪雨災害のことから2 私たちはどう避難するか
<< 作成日時 : 2014/08/23 11:18 >>

 前回のブログで紹介したように、自然災害について下記のような発言が目についた。
 @自然現象を完全予測すること不可能に近い
 A日本列島のすべての地が、何らかの自然災害の脅威にさらされている
 B人は自然に逆らって生きることはできない
 C避難など災害からの回避は、時に自己責任でする必要がある

 そのCについて、市民が自己責任で判断し、適切な避難をするための十分な情報が、国や自治体から提供され、届けられているだろうか。
 これまでハザードマップは、その情報をすべての住民に伝えて、検証し、そして訓練・シミュレーションして効果を発揮するものなのに作ってお終いが多かった。
 彼の地ではどうだったのか、ネットで見る限り、他の市町村に比べて立派なハザードマップが用意されている。
周知や訓練のことは知らない。いずれにしても、これだけ整備されていても人的被害も防ぐことができなかった。

 それはともかく、下記などから自分の街のハザードマップを参照してみるといい。
 ハザードマップポータルサイト(国土交通省)
 市町村によって出来、不出来もあるだろうが、同マップは作成上の問題もあって土砂災害、洪水、地震などといった災害ごとに作成され、災害に対する危険度を表現し、避難場所などへの経路を→などで示している。
 これを参照しただけでも、日本に安全な土地は皆無に等しいことが分かるはずだ。そして、それぞれの地図に示された危険度を複合的に知っておく必要がある。洪水には、地震には、火山噴火には、土砂災害には、どの程度強いところに住まいしているのか。そして、大事なのは避難経路である。

 マップには避難経路を明示してあるが、これは一定の居住地域と避難所を最大公約数的に結んだものであって、個々の居住住民に対応したものではない。ハザードマップ作成者は、それほどきめ細かな対応をしていない。洪水時などには、地図の矢印通りに進むと、微妙な低地が存在することもあるだろう。そのことで経路が寸断される恐れもある。その反対もあって、→に従わなくても、知識を基に少しだけ避難することで安全を確保することも可能になる。
 さらに、今回も話題になったように、災害発生との避難時との関係も検討しなければならない。土石流発生以前の避難なら通過できる経路も、発生後は避難できないこともあって、避難所にはたどりつかないことも考えられる。それでもより安全な場所へ避難すべきである。それが、地形から見てわずか数件先の隣家であり、二階であることもある。洪水被害でも同じだ、避難所へ向かうことが安全を保障しない場合もある。危険度の高い地域に住まいしている人ほど、シミュレーションしておくべきである。
 思いつきながら、そうした個々のシミュレーションへアドバイスする仕組みがあってもいい。

 ともかく、すべてての地が何らかの自然災害の脅威にさらされているのだから、自治体は適切な情報を開示し、すべての人がそれぞれの地域のハザードマップを参照し、多様な災害発生に対してシミュレーションしておく必要がある。
 遠因は地球温暖化にあるのだろうか、いやな世の中になったものだ。


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